50歳でセミリタイアするにはいくら必要なのか
こんにちは!
おにぎりです!
今回のテーマは「50歳でセミリタイアするにはいくら必要なのか」についてお話していきます。

みなさんの中には、50代で完全FIREは無理でもちょっと軽めの仕事をしながら暮らすセミリタイアを考えている人もいるのではないでしょうか?

わが家もできれば、早めのセミリタイアをしたいなぁと考えたりします。

そのため、具体的にどれだけの貯蓄が必要なのか、セミリタイアについて考えてみたいと思います。

今回は一般的なデータを参考にみていきましょう。

※ちなみに、内容は一般的なパターンを示唆(しさ)するものであり、全ての人に当てはまるわけではありませんのでご理解ください。
今回はこういった流れになります。

あと、こちらはおすすめの動画になります。

『0円から1000万最速で貯めた方法』

『1000万円から3000万円最速で貯めた方法』

是非こちらもご覧ください。

では、早速本題へスタートです!

よかったら、高評価やチャンネル登録お待ちしてます。

この記事を読んでわかる事
・老後資金の目安になる
・50歳からセミリタイアした場合いくらかかるかがわかる

おにぎりちゃん
私はこんな人
・夫婦で7500万円を貯める為に奮闘中
・2020年から積立NISA・株を始める
・節約して1000万円以上貯める
・ブログ・YouTubeでお金や節約など知ってよかった事を発信中

☆単身世帯の50歳からセミリタイアした場合に必要な資金

必要貯金額は個人個人によって異なると思います。

「統計結果の平均と同じぐらいの資金があればいい」という人もいれば、逆に「平均の2倍、3倍の額がなければ心配」と感じる方もいるかもしれません。
 
そこで今回は、統計上必要な生活費と、男女で比較したときに長いといわれている女性の平均余命を基にして必要な金額を算出しています。

足りない分は個人で補足をお願いします。

条件

・単身世帯と二人世帯でいくら必要か計算する(子供がいる方は別で学費などかかる金額を足す)

・単身世帯は賃貸、二人世帯は持ち家とする(50歳~65歳まで賃貸は平均月55,000円(引用:住宅・土地統計調査)・持ち家の場合、住宅ローン平均月12万円(引用:フラット35)残り15年とする)

・50歳~65歳までは月10万円の収入があるとする(労働、フリーランスなど)

・物価上昇は考慮していない(物価が上昇した場合、生活費などの出費が増える)

50歳~65歳未満までに必要な資金

単身世帯の生活費の内訳

項目

平均支出

食費 37,378円
住居 55,000円
光熱・水道 10,240円
家具・家事用品 6,357円
被服及び履物 5,514円
保健医療 6,905円
交通・通信 20,715円
教養娯楽 18,528円
その他の消費支出 22,674円
非消費費出
(国民年金・国民健康保険・介護保険料など)
30,000円
合計 213,311円
総務省統計局の2021年の家計調査
1年で必要な貯金額➡2,559,732円
(月10万円(年120万円)の収入があれば残り1年で必要な貯金額➡1,359,732円)
15年で必要な貯金額➡38,395,980円
(年120万円(15年1800万円)の収入があれば残り15年で必要な貯金額➡20,395,980円)
50歳から65歳未満の必要貯金額は約2,039万円
65歳以降で必要な資金

生活費の内訳

項目

平均支出

食料

37,485円

住居

50,000円

光熱・水道

14,704円

家具・家事用品

5,956円

被服及び履物

3,150円

保険医療

8,128円

交通・通信

14,625円

教養娯楽

14,473円

その他の消費支出

31,872円

非消費支出

(直接税・保険料)

12,356円

合計

192,749円

1年で必要な貯金額➡2,312,988円

22年で必要な貯金額➡50,885,736円(約5,088万円)

65歳以降から87歳未満まで必要な貯金額は約5,088万円

医療費

月々に必要な生活費には入院費も含まれていますが、実際に入院するともっと多くの費用がかかります。

生命保険文化センターの調査結果によると、入院時の自己負担費用は平均19.8万円です。

また、入院日数の平均は17.7日ですが、60代は平均18.8日、70代は20.5日と高年齢になるほど入院日数が長くなる傾向にあります。入院日数が長くなれば、入院にかかる自己負担費用も高くなります。

生活費のほかに、入院が必要になったときのための費用も備えておくことが大切です。

介護費

公益財団法人生命保険文化センターの「2021(令和3)年度 生命保険に関する全国実態調査」によると、介護のために月々支払っている費用の平均は8.3万円(介護保険適用後の自己負担額)です。

介護期間の平均は約61ヶ月となっているため、合計で約500万円程度がかかることが予想されます。

葬式・お墓代

最近は、葬式やお墓にお金をかけない人も増え10人程度の家族葬なら、かかる費用は約50万~150万円です。

 そして、お墓はシンプルなプレート型の集合墓タイプなら約50万円~100万円ほどの永代供養墓(えいたいくようぼ)もあります。

葬式・お墓代は、約200万円と考えておきましょう。

これらを合計して、どれくらいのお金が必要なのか計算してみましょう。

1万円未満は切り捨ててて考えています。

日本人の平均寿命は男性が81.47歳。女性は87.57歳ですので、仮に87歳未満まで生きたとして、37年間に必要な貯金額は約7,846万円です。これは、年金を考えずに計算した場合です。

これは、なかなか凄い金額なりましたね。

老齢基礎年金(国民年金)の全体平均月額:5万6316円   、老齢厚生年金(老齢基礎年金を含む)の全体平均月額:14万3973円・女性平均月額:10万4878円になります。

今回は、50歳から国民年金加入になるので老齢基礎年金(国民年金)の全体平均月額:56,316円を受け取った時に残りの必要資金を計算していきます。

1年で受け取る老齢基礎年金➡675,792円

22年で受け取る老齢基礎年金(国民年金)14,867,424円(約1,486万)

65歳以降で受給する年金額を引いた残りの必要貯金額は約6,360万円

 

☆二人世帯の50歳からセミリタイアした場合に必要な資金

 

50歳~65歳までに必要な資金

二人世帯の生活費の内訳

項目

平均支出

食費 67,573円
住居 120,000円
光熱・水道 22,037円
家具・家事用品 10,840円
被服及び履物 6,820円
保健医療 14,895円
交通・通信 34,348円
教育 413円
教養娯楽 23,118円
その他の消費支出 55,981円
非消費費出
(国民年金・国民健康保険・介護保険料など)
60,000円
合計 416,025円

総務省統計局の2022年の家計調査

1年で必要な貯金額➡4,992,300円
(夫婦それぞれ月10万円(年240万円)の収入があれば残り1年で必要な貯金額➡2,592,300円)
15年で必要な貯金額➡74,884,500円
(年240万円(15年3600万円)の収入があれば残り15年で必要な貯金額➡38,884,500円)
50歳から65歳未満の必要貯金額は約3,888万円
65歳以降から必要な資金

総務省統計局の「家計調査(令和4年)」によれば、65歳以上の二人以上世帯において、平均支出は、消費支出、非消費支出(税金・社会保険料等)を合わせて26万8,508円です。
 

生活費の内訳

項目

平均支出

食費 67,776円
住居 15,578円
光熱・水道 22,611円
家具・家事用品 10,371円
被服及び履物 5,003円
保健医療 15,681円
交通・通信 28,878円
教育 3円
教養娯楽 21,365円
その他の消費支出 49,430円
非消費費出
(直接税・保険料など)
31,812円
合計 268,508円

引用:総務省の「家計調査(2022年)」

1年で必要な貯金額➡3,222,096円

22年で必要な貯金額➡70,886,112円(約7,088万円)

65歳以降から87歳未満まで必要な資金は約7,088万円

医療費

月々に必要な生活費には入院費も含まれていますが、実際に入院するともっと多くの費用がかかります。

生命保険文化センターの調査結果によると、入院時の自己負担費用は平均19.8万円です。

また、入院日数の平均は17.7日ですが、60代は平均18.8日、70代は20.5日と高年齢になるほど入院日数が長くなる傾向にあります。入院日数が長くなれば、入院にかかる自己負担費用も高くなります。

生活費のほかに、入院が必要になったときのための費用も備えておくことが大切です。

介護費

公益財団法人生命保険文化センターの「2021(令和3)年度 生命保険に関する全国実態調査」によると、介護のために月々支払っている費用の平均は8.3万円(介護保険適用後の自己負担額)です。介護期間の平均は61.1ヶ月となっているため、合計で500万円程度がかかることが予想されます。

持ち家の修繕費

内閣府の「令和3年版高齢社会白書」によると、65歳以上の高齢者がいる世帯の持ち家率は82.1%となっており、8割以上の人が持ち家に住んでいることが分かります。

持ち家の場合、老後に住む場所を心配せずに済みますが、必要に応じてバリアフリー化や修繕をするケースもあると思います。

室内の段差解消や手すりを設置するほか、老朽化した箇所を修理または改装する場合の費用が必要です。あるいは、子ども世帯と二世帯で暮らすために、自宅をリフォームするケースも考えられます。

住宅リフォーム推進協議会の調査では、世帯主50代以上の家庭がリフォームした場合の費用は平均286.4万円でした。

葬式・お墓代

最近は、葬式やお墓にお金をかけない人も増え10人程度の家族葬なら、かかる費用は約50万~150万円です。

 そして、お墓はシンプルなプレート型の集合墓タイプなら約50万円~100万円ほどの永代供養墓も増えました。

葬式・お墓代は、約200万円と考えておきましょう。

これらを合計して、どれくらいのお金が必要なのか計算してみましょう。

1万円未満は切り捨ててて考えています。

日本人の平均寿命は男性が81.47歳。女性は87.57歳ですので、仮に87歳未満まで生きたとして、37年間に必要な貯金額は約12,702万円です。これは、年金を考えずに計算した場合です。

これは、なかなか凄い金額なりましたね。

老齢基礎年金(国民年金)の全体平均月額:5万6316円   、老齢厚生年金(老齢基礎年金を含む)の全体平均月額:14万3973円・女性平均月額:10万4878円になります。

今回は、50歳から国民年金加入になるので老齢基礎年金(国民年金)の全体平均月額:5万6316円を受け取った時に残りの必要資金を計算していきます。

年金分を引いた場合は下ようになります。

夫婦合わせた金額
老齢基礎年金(国民年金) 56,316円 老齢基礎年金(国民年金) 56,316円 112,632円
1年で受け取る老齢基礎年金➡1,351,584円

22年で受け取る老齢基礎年金(国民年金)29,734,848円(約2,973万)

65歳以降夫婦で受給する年金額を引いた残りの必要貯金額は約9,729万円

 

 

☆我が家の50歳からセミリタイアした場合に必要な資金

50歳~65歳までに必要な資金

二人世帯の生活費の内訳

項目

平均支出

食費 50,000円
住居 50,000円
光熱・水道 22,000円
家具・家事用品 10,000円
被服及び履物 10,000円
保健医療 10,000円
交通・通信 15,000円
教育(ジム) 10,000円
教養娯楽 20,000円
その他の消費支出 50,000円
非消費費出
(国民年金・国民健康保険・介護保険料)
52,000円
合計 307,000円
1年で必要な資金➡3,684,000円
(夫婦それぞれ月10万円(年240万円)の収入があれば残り1年で必要な貯金額➡1,284,000円)
15年で必要な資金➡55,260,000円
(年240万円(15年3600万円)の収入があれば残り15年で必要な貯金額➡19,260,000円)
50歳から65歳未満の必要資金は約1,926万円
65歳以降から必要な資金

生活費の内訳

項目

平均支出

食費 50,000円
住居(仮に固定資産税として) 50,000円
光熱・水道 22,000円
家具・家事用品 5,000円
被服及び履物 5,000円
保健医療 15,000円
交通・通信 10,000円
教育(ジム) 10,000円
教養娯楽 20,000円
その他の消費支出 50,000円
非消費費出
(直接税・保険料)
20,000円
合計 257,000円
1年で必要な貯金額➡3,084,000

22年で必要な貯金額➡67,848,000円(約6,784万円)

65歳以降から87歳未満まで必要な資金は約6,784万円

 

1万円未満は切り捨ててて考えています。

医療費約19,8万×2人

介護費約500万×2人

葬式・お墓代約200万×2人

日本人の平均寿命は男性が81.47歳。女性は87.57歳ですので、仮に87歳未満まで生きたとして、37年間に必要な貯金額は約10,149万円です。これは、年金を考えずに計算した場合です。

これは、なかなか凄い金額なりましたね。

老齢基礎年金(国民年金)の全体平均月額:5万6316円   、老齢厚生年金(老齢基礎年金を含む)の全体平均月額:14万3973円・女性平均月額:10万4878円になります。

今回は、50歳から国民年金加入になるので老齢基礎年金(国民年金)の全体平均月額:5万6316円を受け取った時に残りの必要資金を計算していきます。

年金分を引いた場合は下ようになります。

夫婦合わせた金額
老齢基礎年金(国民年金) 5万6316円 老齢基礎年金(国民年金) 5万6316円 11万2632円
老齢基礎年金(国民年金)夫婦で年間1,351,584円
22年間で29,734,848円(約2,973万)

65歳以降夫婦で受給する年金額を引いた残りの必要資金は約7,176万円

わが家の目標金額は7500万円なので、50歳までに貯めることができたらセミリタイアできそうですw

 

☆投資先

私が主に使っている口座は、2種類あります。

1つ目はSBI証券です

・口座数800万以上(SBIネオモバイル証券,SBIネオトレード証券,FOLIO含む)

・100万円までなら手数料0円(20~25歳は国内現物手数料が0円)

・口座開設No.1

私がこの口座を使う1番の理由は30年分のチャートが見れるからです。
他は、10年分などで私的には短く感じるからです。
「チャート分析もしたい」と言う方のおすすめです。

2つ目は楽天証券です。

・口座数700万以上

・投信積立を楽天カード決済にすれば楽天ポイントが貰える
(現在、5万円まで1%還元でしたが2022年9月からファンドによっては0.2%還元になります)

私がこの口座を使う理由は、楽天ポイントが貰えるからと言うのがありました。
しかし、上にも書いた通り2022年9月から0.2%還元になってしまいポイントが大きく減ってしまいます。
今まで500ポイントもらえていたのが100ポイントになってしまいます。
しかし、楽天キャッシュ決済をすれば0.5%になるようなので気になる方は是非みてみてください。

☆まとめ

50歳からセミリタイアに必要な貯金額(単身世帯)
50歳~65歳未満までは月10万円×15年の収入あり
65歳~87歳未満まで受給する年金額(月56,316円×22年)を引いた残りの必要貯金額は約6,360万円
50歳からセミリタイアに必要な貯金額(二人世帯)
50歳~65歳未満までは月20万円×15年の収入あり
65歳~87歳未満まで受給する年金額(月112,632円×22年)を引いた残りの必要貯金額は約9,729万円
今回は「50歳でセミリタイアするにはいくら必要なのか」についてお話してきました。
今回のデータは、平均的な家庭の支出額で計算しているので、思ったよりも高いよと思う人も多かったのではないでしょうか。その家庭、その家庭で支出額は変わってくるので、自分に置き換えて計算してみるともっと少ない金額でセミリタイアできる場合もあると思います。
ですので、今回の結果をみて諦めるのではなく、今後の目標金額を改めて設定してみてください。
そのために、投資や副業をして目標金額を達成できるよう一緒に、努力していきましょう。

最後までご覧いただきありがとうございます。

今後も、有益な情報を発信できるようにがんばります!

高評価やチャンネル登録してもらえるとモチベーションがグーンと上がるのでぽちっとをお待ちしてまーす!

では、またねー!!( *´艸`)

ばいばーい!!

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おにぎりちゃん
最後までお読みいただきありがとうございました。
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