こんにちは！！
おにぎりです！
今回は、『○○万円貯金で老後勝ち組』と言うテーマでやっていきます。
去年5月に、「65歳までにいくら貯蓄があれば老後安泰して暮らせるのか」と言う動画を出しましたが、2万回以上再生され今だに見て頂いています。
今回はこの時のデータも更新され新たな情報も含めて「老後、いくら必要なのか」を考えていこうと思います。
2025年になり、2024年の状況とは少しづつかわってきています。
そのため、具体的にどれだけの貯蓄が必要なのか、その目安を知ることは今後の資産形成にとって大切なことです。
今回は一般的なデータを参考に考えていきますが、住んでいる場所や家族構成などで必要な貯金額は変わってきます。
今回は、参考程度にお聞きください。
あと、こちらはおすすめの動画になります。
是非こちらもご覧ください。
では、早速本題へスタートです！
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https://youtu.be/HdlzUtyPXFE
☆老後資金の現状
皆さんは、60代や70代の人がどれくらい貯金を持っているか知っていますか？
もう、老後に入るんだから、貯金の金額はピークになっているはずですよね？
しかし、現実はこう言った感じです。
| 貯金額 | 平均値 | 中央値 |
| 60代 単身世帯 | 1,468万円 | 210万円 |
| 二人以上世帯 | 2,026万円 | 700万円 |
| 70代 単身世帯 | 1,529万円 | 500万円 |
| 二人以上世帯 | 1,757万円 | 700万円 |
中央値に至ってはお話にならない状況となっています。
そりゃそうですよね。
近年のインフレに、増税、普通に働いている人はどうやってお金を貯めたらいいかわからないと思います。
☆老後に必要なお金はいくら？
単身＆二人世帯の生活費
総務省統計局のデータを参照すると、令和5年度における65歳以降の老後に必要な生活費は、単身世帯で約15.8万円、二人世帯で約28.2万円という結果になっています。
生活費の内訳
|
項目 |
単身世帯 |
二人世帯 |
|---|---|---|
|
食料 |
40,103円 |
72,930円 |
|
住居 |
12,564円 |
16,827円 |
|
光熱・水道 |
14,436円 |
22,422円 |
|
家具・家事用品 |
5,923円 |
10,477円 |
|
被服および履物 |
3,241円 |
5,159円 |
|
保健医療 |
7,981円 |
16,879円 |
|
交通・通信 |
15,086円 |
30,729円 |
|
教育 |
0円 |
5円 |
|
教養娯楽 |
15,277円 |
24,690円 |
|
その他の消費支出 |
30,821円 |
50,839円 |
|
上記合計（消費支出） |
145,430円 |
250,959円 |
|
非消費支出（税金や保険料など） |
12,243円 |
31,538円 |
|
総合計 |
157,673円 |
282,497円 |
物価上昇の波もあり、生活費は確実に上がっていますね。
ここで、住居費について持ち家がない人は、家賃分を考慮してシミュレーションしておかなければなりません。
家賃を払うとなると住居費として毎月の支出が増えてしまい、さらに生活費がかかってしまいます。
内閣府の「令和3年版高齢社会白書」によると、65歳以上の単身世帯の持ち家率は66.2％と、約38%は賃貸に住んでいることがわかりました。
したがって、高齢者の中でも一人暮らしの場合は、賃貸住宅に住む人が多く住居費がかかるため、生活費が高くなる可能性があります。
65歳以上の単身世帯の家賃の平均（家賃0円を含まない）
| 住宅の種類 | 家賃の平均 |
| 公営の借家 | 1万7,834 |
| 都市再生機構（UR）・公社の借家 | 5万8,104円 |
| 民営借家 | 4万9,970円 |
| 給与住宅 | 4万3,678円 |
| 借家（専用住宅）の平均 | 4万1,750円 |
引用：総務省の「平成30年住宅・土地統計調査」
単身世帯で民間住宅等に住む場合は、平均で月4～5万円の家賃が発生します。
このことも、考慮しておく必要があると思います。
しかし今回は、データ通りに考えていこうと思います。
| 単身世帯 | 二人世帯 | |
| 1ヶ月 | 157,673円 | 282,497円 |
| 1年間(65歳) | 1,892,076 | 3,389,964 |
| 20年間(85歳) | 37,841,520 | 67,799,280 |
| 30年間(95歳) | 56,762,280 | 101,698,920 |
医療費
月々に必要な生活費には入院費も含まれていますが、実際に入院するともっと多くの費用がかかります。
生命保険文化センターの調査結果によると、入院時の自己負担費用は平均19.8万円です。
また、入院日数の平均は17.7日ですが、60代は平均18.8日、70代は20.5日と高年齢になるほど入院日数が長くなる傾向にあります。入院日数が長くなれば、入院にかかる自己負担費用も高くなります。
生活費のほかに、入院が必要になったときのための費用も備えておくことが大切です。
介護費
公益財団法人生命保険文化センターの「2021（令和3）年度 生命保険に関する全国実態調査」によると、介護のために月々支払っている費用の平均は8.3万円（介護保険適用後の自己負担額）です。
介護期間の平均は約61ヶ月となっているため、合計で約500万円程度がかかることが予想されます。
葬式・お墓代
最近は、葬式やお墓にお金をかけない人も増え10人程度の家族葬なら、かかる費用は約50万～150万円です。
そして、お墓はシンプルなプレート型の集合墓タイプなら約50万円～100万円ほどの永代供養墓（えいたいくようぼ）もあります。
葬式・お墓代は、約200万円と考えておきましょう。
持ち家の修繕費
内閣府の「令和3年版高齢社会白書」によると、65歳以上の高齢者がいる世帯の持ち家率は82.1％となっており、8割以上の人が持ち家に住んでいることが分かります。
持ち家の場合、老後に住む場所を心配せずに済みますが、必要に応じてバリアフリー化や修繕をするケースもあると思います。
室内の段差解消や手すりを設置するほか、老朽化した箇所を修理または改装する場合の費用が必要です。あるいは、子ども世帯と二世帯で暮らすために、自宅をリフォームするケースも考えられます。
住宅リフォーム推進協議会の調査では、世帯主50代以上の家庭がリフォームした場合の費用は平均286.4万円でした。
これらを合計して、どれくらいのお金が必要なのか計算してみましょう。
総額でいくらかかる？
日本人の平均寿命は男性が81.47歳。女性は87.57歳ですので、仮に95歳まで生きたとして、65歳から30年間に必要な貯金額です。これは、年金を考えずに計算した場合です。
| 単身世帯 | 二人世帯 | |
| 65歳～95歳までかかる総額 | 66,824,280 | 118,958,920 |
これは、なかなか凄い金額なりましたね。
この金額の貯金をできる人はどれだけいるのでしょうか？
いても、ごくわずかですよね。
この金額を見た瞬間、「絶対貯められないよ」と思った人が多いと思います。
でも、諦めるのはまだ早いです！
ここで出てくるのが、「年金」です！
私たちが、嫌嫌払ってきた年金でどれだけ減らせるのか見ていきましょう。
☆年金を引いた必要金額は？
年金はいくらもらえる？
現在、老齢基礎年金（国民年金）の全体平均月額:5万6316円 、老齢厚生年金（老齢基礎年金を含む）の全体平均月額:14万3973円・女性平均月額:10万4878円となっています。
老齢基礎年金（国民年金）の場合は30年で約2,027万円
老齢厚生年金（老齢基礎年金を含む）の場合は30年で約5,183万円
老齢厚生年金（老齢基礎年金を含む）女性の場合は30年で約3,775万円
1万円未満切り捨て
※ちなみに、38年間の平均年収が「約408万円」であれば、厚生年金として月額約14万円を受け取れる計算です。
女性の場合、38年間の平均年収が「約200万円」であれば、厚生年金として月額約10万円を受け取れる計算です。
| 老齢基礎年金（国民年金） | 老齢厚生年金（老齢基礎年金を含む） | 老齢厚生年金（老齢基礎年金を含む）女性 | |
| 年金を引いた必要金額 | 約4,655万円 | 約1,499万円 | 約2,907万円 |
1万円未満切り捨て
二人世帯
| 夫 | 妻 | 夫婦合わせた金額 | |||
| ① | 老齢基礎年金（国民年金） | 5万6316円 | 老齢基礎年金（国民年金） | 5万6316円 | 11万2632円 |
| ② | 老齢厚生年金（老齢基礎年金を含む） | 14万3973円 | 老齢基礎年金（国民年金） | 5万6316円 | 20万289円 |
| ③ | 老齢厚生年金（老齢基礎年金を含む） | 14万3973円 | 老齢厚生年金（老齢基礎年金を含む） | 10万4878円 | 24万8851円 |
①老齢基礎年金（国民年金）の場合は30年で約4,054万円
②老齢厚生年金（老齢基礎年金を含む)＋老齢基礎年金（国民年金）の場合は30年で約7,210万円
③老齢厚生年金（老齢基礎年金を含む）の場合は30年で約8,958万円
1万円未満切り捨て
| ①の場合 | ②の場合 | ③の場合 | |
| 年金を引いた必要金額 | 約7,841万円 | 約4,685万円 | 約2,937万円 |
1万円未満切り捨て
年金についての詳しい動画はこちらをご覧ください
今後年金は減ってしまう？
それを知るには、厚生労働省が行う5年に1回の「財政検証」と言う物が役に立ちます。
前回は、2019年8月27日に発表されました。
公的年金制度が将来にわたって持続可能かどうかを検証するものになります。
その結果からわかる20年後、30年後の公的年金の未来をみていきましょう。
将来受け取れる年金をざっくり調べてみる為に、こちらをご覧ください。
引用：テレビ朝ニュース
最近は、今年の7月に新しい検証結果がでています。
財政検証における年金給付の指標となるのが「所得代替率」（しょとくだいたいりつ）。
「所得代替率」とは、年金を受け取り始める時点（65歳）における年金額が、現役世代の手取り収入額（ボーナス込み）と比較してどのくらいの割合か、を示すものです。
たとえば、所得代替率50％といった場合は、そのときの現役世代の手取り収入の50％を年金として受け取れるということになります。
たとえば、単身世帯の平均的な賃金で40年間厚生年金に加入し（現役世代の手取り月収37万円に対して年金が約22.6万円）所得代替率は、2014年は62.7％で、2019年は61.7％とやや下がりました。
国民の老後生活を支える公的年金ですが、将来、年金がもらえなくなる可能性はあるのかと話をよくニュースでも目にします。
当然ながら、公的年金制度がなくならない限り、「年金がもらえない」事態は想定されません。
しかし、「受け取る年金額が減る」ことは覚悟をしておく必要があります。
厚生労働省のデータによると、日本は超高齢社会※で2050年には高齢化率が37.7％になると予想されています。
2020年の合計特殊出生率は1.33と少子化に改善の兆しもなく、年金受給者を支える現役世代（被保険者数）が減っていくことも避けられそうにありません。
また、物価や賃金の変動、経済成長率も年金制度に影響を与えます。
- ※65歳以上人口の割合＝高齢化率21％以上の社会のこと。
30年後、受け取れる年金はさらに約2割～3割減ると考えられます。
※ここで注意が必要なのは、今の手取りがそのまま将来の年金受給額に反映されるわけではありません。
国民年金や厚生年金の加入期間や収めた金額によって変わるので、あくまで参考指標として考えてください。
☆投資先
私が主に使っている口座は、2種類あります。
1つ目はSBI証券です
・100万円までなら手数料0円(20～25歳は国内現物手数料が0円)
・口座開設No.1
２つ目は楽天証券です。
・投信積立を楽天カード決済にすれば楽天ポイントが貰える
(現在、5万円まで1%還元でしたが2022年9月からファンドによっては0.2%還元になります)
☆まとめ
今回は、「○○万円貯金で老後勝ち組」という事でやってきました。
老後に使うお金は人それぞれ違うので一概にこの金額がなければダメというわけではありませんが、ある程度のお金は貯めておかなければいけません。
わが家も目標は7500万円ですが、もしかすると足りない可能性があると思っています。
今後の状況を見つつお金を貯めていこうと思います。
今から、老後の生活をどのようにしたいかを考え、できることを始めていきましょう。
最後までご覧いただきありがとうございます。
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それでは、また次回お会いできるのを楽しみにしています。
またね～ バイバーイ
